建築・土木を通して『いいがにする』ことが東工業の仕事です。 私達の仕事は自然環境を身近に感じながら行う仕事が多くあり、自然の厳しさ、優しさ、雄大さを、からだでは理解しています。しかし、この自然環境は無限ではなく有限です。からだで理解しているだけでは自然は壊れ、減っていく一方です。 『壊すのではなく調和を、捨てるのではなく循環を』 『いいがにする』を通して、人々が安心・安全・快適な暮らしを送れるように、人々の生活を支える会社を目指し、かけがえのない自然をより素晴らしい未来につむいでいくために、東工業はＳＤＧｓ宣言をし、持続可能な社会の実現に向けて取組んでいきます。

株式会社アムテックは、「人、社会、自然がより豊かになるために社業の発展を通じ社会の繁栄に貢献する」を経営理念に揚げ、廃棄物収集運搬・処理業、下水道処理施設維持管理、浄化槽保守点検・清掃業などの事業活動を通じて環境リスクの低減、環境保全に努め、地域の快適な環境づくりに貢献します。

当社は「地域の皆さまにご贔屓にしていただけるお店づくりを通して、全従業員の物心両面の幸せを追求する」この理念に基づく働き方を大切にしています。 この企業理念を基にSDGｓ宣言をし、女性限定の健康体操教室カーブス事業から、正しい運動習慣を広めることを通じて、地域の皆様の健康を守り、介護や医療費などの社会の問題の解決の実現にむけて取り組みを進めてまいります。

ASKグループはSDGsの取り組みに賛同し、人々のリサイクル・リユースの担い手となる事業を通じて、持続可能な世界を目指すための貢献をしていきたいと考えております。

当グループは「ＯＳＣＡＲは環境と社会と経済が調和した持続可能な世界(よのなか)を実現する」を基本理念として、オスカーホーム、オスカービルド、住まいるオスカー、オスカー不動産、グリーンステージといった事業を展開しています。 ＳＤＧｓの主旨に賛同し、私たちの事業活動を地域の社会的課題の解決と地域経済の発展につなげ、お客様に豊かな住まいを提供することにより循環型住替え社会を促進し、持続可能な社会の実現に努めてまいります。

・サッカーを通じて多様な関係者と協働し、健康の増進や福祉を充実 ・青少年サッカーの普及育成活動を通じて、平和教育や多様性・包摂性を促進 ・ごみ拾い活動を通じて海洋汚染防止や生態系の保全を図る

岸田木材株式会社は、製材業を通じた人づくり街づくりを行い、持続可能な地球環境と誰もが健康で幸福な社会を目指し、SDGsに取り組んでいきます。

当社は1983年に設立した土木と機械の複合企業です。「事業活動を通じ、よりよい社会基盤構築に尽力し、幸せな環境造りに貢献する」の企業理念のもと、地域社会において皆様と共に地元の繁栄に寄与します。企業理念を基本に持続可能な社会の実現に向けてSDGｓ達成のため、宣言をします。

澤田グループは地域の皆様に支えられ、2023年で創業60周年を迎えます。パチンコ遊技業・自動車整備販売・クリーニング・ショッピングセンター、ボウリング場、不動産管理業と地域に密着した様々な事業を展開しています。 全従業員が持続可能な開発目標（SDGs）を強く意識し、地域の皆様が安心して長く住み続けられる環境にしていくために、澤田グループが行っているスマイル活動や清掃活動などを継続すること、やり続けることが重要だと考えます。 そして我々自身も健康で充実した日々を送っていくために、人と地球が持続的に共存可能な未来を実現させていきます。

従来は公共土木工事を主としてきた弊社ですが、近年の深刻な環境汚染問題を受け、建設業者として自然物質のひとつである「土」にこだわり、有効利用の開発にも取り組んでまいりました。自然の循環を破壊することなく、将来に渡って安全であるために。 関連会社であります株式会社ＥＴＳジャパンが、環境対策型土壌改良固化材をご提供いたします。共に循環型社会を構築し、環境に配慮した仕事を行い、三久建設㈱はSDGｓ宣言をし皆様のお役に立てますよう更なる努力を続けてまいります。

当社は、１９８２年に設立した環境に優しい住まいづくりに取り組む企業です。当社では、環境負荷の少ない事業運営と人々の暮らしを豊かにする安全で安心な製品づくりによる社会貢献、自社とお客様の繁栄、さらには、社員と共に成長する事業経営に努めて参ります。 環境先進企業として、地域社会、お客様、社員と共に発展する企業として、当社の経営理念を基本にＳＤＧs宣言をし、誰一人取り残さない持続可能な社会の実現に向けて、取組みを進めます。

私達は、経営理念である「地域社会の発展に貢献しよう」「顧問先の発展こそ我らの使命と信じ行動しよう」「職場の文化を創るため時間と空間と想像力とを投資しよう」「業務遂行能力を高め、協調性を深めよう」「自我の確立を目指し、明るく豊かな人生を創出しよう」に基づき、顧問先、提携先、関係機関、職員との信頼関係の構築に努め、ワンストップで経営課題の解決に取り組んでいます。